現在位置:Home > GHHについて
理事長ご挨拶

私は2019年に中国の30校以上の提携学校で2000人以上の学生向けに、日本への留学、就職について40回の講演を行いました。その中には、看護福祉関係専攻の学校も多数ありました。

日本では、団塊の世代が後期高齢者となる2025年、介護職員が約38万人不足すると予測されており、外国人の受入れによる人材確保が急務とされています。その為、今後、専修学校などを通じての、ヘルスケア分野の外国人留学生の受入れも、介護養成校への留学生も増える傾向にあると考えられています。しかし、実際には、外国人学生の日本の医療介護の仕事への理解不足や、来日後の進学や就職への不安、十分な経済的支援が得られない、等の原因により、受入れ数の減少が懸念されるとともに、退学者の増加や就職先を確保できないなどの課題も見られました。

一般社団法人Global Healthcare Hub  ( 以降 略称GHH )は、世界の少子高齢化が進む中、ヘルスケア分野の国際間の情報・人材・人脈・チャンスが、車のハブのように集まるプラットフォームを構築し、国際協力の推進を通じて、各国の少子高齢化社会への対応とヘルスケア産業の発展に寄与し、より一層、健康・幸福を感じて活躍できる世界へ発展することに貢献する、一貫的な連携プログラムの提供を目指します。

一般社団法人Global Healthcare Hub

謝 継香

会社概要
 

GHHは、 主としてヘルスケア業界での国際交流と人材育成に従事しています。主な事業は ヘルスケア分野の国際間の情報共有、ヘルスケア分野の国際交流事業、介護医療などヘルスケア分野の専門人材教育と人材交流事業、ヘルスケア分野の国際間事業展開への支援等の事業です。

近年は、医療福祉産業の教育分野における日中の交流や協力、中国と日本の学校や企業との交流や協力を積極的に推進し、多くの中国や日本の大学や企業と協力関係を築いています。

本年度展開している文部科学省の委託事業では、国内の専修学校を中心にして、海外特に中国の学校、国内の日本語学校、企業・介護施設の連携を図ることで、それぞれが個別に募集する従来の分離型受入れモデルとは異なる、来日前の学生募集の入口から来日後の就職の出口まで、留学生受入と就労促進を一貫する日中産学連携モデルを構築します。

具体的には、外国人留学生に日本ヘルスケア教育と職場の魅力をオンラインプラットフォームとイベントで発信し、企業の外国人受入れのサポートと産学マッチングイベントで首都圏の外国人の就労機会を創出。更には就労確保と留学生の受入れを結びつけ中国での募集と学校提携を促進することにより、モデルケースを構築し、外国人学生に受入れ前の日本語教育から、来日後の日本語学校、専修学校での修学、アルバイトと卒業後の就労までの一貫的な連携プログラムの提供を目指します。

GHHは、世界の少子高齢化が進む中、ヘルスケア分野の国際間の情報・人材・人脈・チャンスが、車のハブのように集まるプラットフォームを構築し、国際協力の推進を通じて、各国の少子高齢化社会への対応とヘルスケア産業の発展に寄与し、より一層、健康・幸福を感じて活躍できる世界へ発展することに貢献する、一貫的な連携プログラムの提供を目指します。

 

事業理念
● 社会 客様 企業三方よし
● 国際協力、若者の活躍、イノベーション
● 国際協力の推進を通じて少子高齢化社会とヘルスケア産業の発展に貢献する
● 世界の少子高齢化が進んでいる中、車のハブのように、ヘルスケア分野の国際間の情報・人材・人脈・チャンスが集まるプラットフォームを構築。それで、各国少子高齢化社会とヘルスケア産業の発展に助力し、より健康幸福活躍な世界の発展に貢献する。
委員一覧
運営委員会 ご 氏 名 ご   所   属 ご役職
日本
委員長 渕 岡     彰 (一財)国際未来人材育成機構 理事長
委員 宮 崎 里 司 早稲田大学 日本語教育研究科 教授
委員 吉 岡  俊 正 学校法人青淵学園 東都大学 副学長
委員 橋 本  正 樹 早稲田速記医療福祉専門学校 校長
委員 泉 二  奈緒美 東京福祉保育専門学校 介護福祉士学科 主任
委員 小 平  香 織 東京未来大学福祉保育専門学校 副校長
委員 木 内  健 太 日本語学校協同組合 専務理事
委員 福 永  純 一 千代田国際語学院 理事
委員 齊 藤  貴 也 杜の風・上原 特別養護老人ホーム正吉苑 施設長
委員 川 島  崇 史 医療法人社団 善仁会 事務長
委員 羽田野 政 治 (一社)認知症高齢者研究所 代表理事
中国
委員 左    美 雲 中国人民大学 スマート養老研究所 所長
委員 屠    其 雷 北京社会管理職業学院 老年福祉学院 院長
委員 安      寧 合肥工業大学養老国際提携拠点 主任
委員 李    双 胤 北京外国語大学オンライン 総裁
部会委員 劉    建 兵 北京市 科学技術研究院 養老ブランド 主任
オブザーバー 長       隆 東日本税理士法人 代表社員
お問い合わせ

住所

一般社団法人Global Healthcare Hub (略称GHH) 文部科学省委託事業事務局
〒169-0051 東京都新宿区西早稲田1-22-3
email: info@ghh.jp
Tel:03-4362-5526

グループ概要

zero&one株式会社

国際人材開発センター株式会社

一般社団法人Global Healthcare Hub

グループ概要